今回のガンブラー系攻撃によるウイルス感染が拡大しているポイントをまとめてみました。

1.一般のサイトが改ざんされ、感染元になっている
2.サイトを閲覧しただけで感染してしまう
3.ウイルス対策ソフトでは検知できない場合がある
4.サイトを更新する際に必要なID・パスワードが盗まれる

1.一般のサイトが改ざんされ、感染元になっている

怪しげなメールや海外の素性のわからないサイトであれは警戒してメールを開かない、リンクをクリックしないといった注意も働きます。しかし今回は私たちが日常的にアクセスしているようなサイトが改ざんされ、ウイルス配布サイトへ誘導される状況が多く発生しています。この誘導についても、処理は画面上では何も表示に変化が表れず、自動で行われているため、表向きは何の一見何の変哲もないページからウイルスに感染してしまうことになるのです。

2.サイトを閲覧しただけで感染してしまう

また特定のリンクをクリックする、といった動作をすることもなく、ただ問題の改ざんが行われたページを見ただけで感染してしまう、という出会い頭の事故のような状況のため、これもまた事前の注意が行いづらいのが現状でしょう。

3.ウイルス対策ソフトでは検知できない場合がある

通常ですと、ウイルスが埋め込まれているページを見たとしてもウイルス対策ソフトを導入していれば事前にブロックしてくれますが、今回の攻撃で利用されているウイルスは新しいパターンが多く、ウイルス対策ソフトで検出されない場合もあるといわれています。

4.サイトを更新する際に必要なID・パスワードが盗まれる

クレジットカード情報などお金に関する情報を盗むような近年流行したウイルスとは異なり、今回はWebサイトを更新する際に必要なID・パスワードが集中して盗まれることが多く、これによってさらに多くのサイトがウイルス配布サイトへ誘導される状況へと改ざんされることになりました。

また別の状況として、近年マックマシンでウィンドウズOSを動かすことがことが容易になったことも関係していると考えられています。ウィンドウズマシンに比べてマックマシンに影響を及ぼすウイルスはこれまで圧倒的に少なかったため、「マックはウイルスにかからない」という意識からか、マックのOS、ウィンドウズのOSの双方にセキュリティソフトを導入することや各種ソフトの最新セキュリティパッチをあてるといった防御策をとっていないケースも少なからずあり、これによってWebサイト改ざんを受けた例があったそうです。

ソフト最新化でガンブラー感染防止 : サイバー護身術 : セキュリティー : ネット＆デジタル : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
http://www.yomiuri.co.jp/net/security/goshinjyutsu/20100115-OYT8T00912.htm

そもそも「ガンブラー」とは？

そもそも「ガンブラー」とはなんなのでしょうか。現状では「ガンブラー」とは特定のウイルスのことを指すのではなく、一連の攻撃手法の総称として用いられています。元々ウイルスの配布元ドメインが「gumblar.cn」だったために「ガンブラーウイルス」や「ガンブラー攻撃」と呼ばれていますが、実際は「SQLインジェクション」や「クロスサイトスクリプティング攻撃」といったWebサイト攻撃手法のひとつと考えたほうがよいでしょう。ガンブラー系の攻撃手法についてはシマンテックが以下のように解説しています。

「『ガンブラー』はウイルスの名前ではない」――シマンテックが解説 - ニュース：ITpro
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20100113/343113/

SQLインジェクションやクロスサイトスクリプティング攻撃といった攻撃手法は、Webサーバで動いているプログラムやデータベースのセキュリティ不備を突いて、データベースの書き換えや改ざんを行うものでしたが、今回のガンブラー系攻撃では、プログラムやデータベースを使用していない情報コンテンツ（htmlページ）のみのサイトでも改ざんを受けることになります。これは、ウイルスがパソコンに保存されているWebサイトを更新する際に必要な情報（FTP通信で使用するID・パスワード）を盗み、攻撃者側へ送信してしまうためです。これにより、事実上そのサイトは攻撃者に乗っ取られた形となり、サイトの改ざんや破壊が可能になってしまいます。

ガンブラーのようなウイルスの感染パターン（感染したパソコンからWebサイトを更新することで、アップしたファイルが自動で改ざんされ、それを閲覧した第三者がさらに感染するパターン）自体は昔からあるものでしたが、今回のガンブラー系攻撃の特徴は、手法を複雑化・巧妙化することで、最新のセキュリティソフトやWebブラウザ、PDFやフラッシュを閲覧するための各種ソフトなどのスキをついてパソコンに進入し、Webサイトを更新するためのパスワード情報を外部に送信し、攻撃者側からウイルスに感染するための改ざんを行う…とみられています。

どのような対策を講じるべきか

現状流行しているガンブラー系の攻撃は、Adobe Readerなどのコンテンツ閲覧ソフトをバージョンアップすることで防御ができるようになっています。しかし別の欠陥が発見されれば、その欠陥がふさがれるまでの間は同様の脅威が発生することになります。

このような攻撃に対して、私たちはどのような対策を講じるべきでしょうか。

感染を未然に防ぐということに注力するあまり、通常の業務に支障をきたすことも当然考えられます。
一切のインターネット閲覧をせず、メールの送受信を行わず、社内ネットワークを細かく分断して…というようなことを行えばウイルス感染はまず防げるでしょう。しかし（とりわけこの文章を読むような方にとって）そのような体制を構築して通常業務をつつがなく行うことができるでしょうか？

これはインフルエンザ対策に通ずるものがあるかもしれません。たとえば公共交通機関を一切利用せず、人に一切会わず、一切外出しなければインフルエンザにかかるリスクもぐっと減るかもしれませんが、通常社会生活を行っている以上は、人と接する状況は何かしら発生するはずです。

実際は予防注射を接種する、人の多い場所へ行ったあとはうがい手洗いを行う、それでも万が一感染したら人に感染させないように外出を避ける…というのが現実的な対策となるでしょう。

インターネットウイルスに対しても同様のことが言えると思います。感染を避けることばかりに固執し、Webでの情報発信に消極的になることよりも、通常の運用を行える上での対策（ウィンドウズプログラムの更新、セキュリティソフトの導入・更新、各種ソフトの最新セキュリティパッチ更新）などを行い、もし感染したとしても、感染が拡大しないような体制づくり（第三者がWebサーバにアクセスできない仕組みの構築など）を行なうことで、改ざんなどの被害を防ぐこともできるでしょう。今回のような攻撃に対する具体的な対策方法は以下でまとめられています。

サイバークリーンセンター(CCC)｜ホームページからの感染を防ぐために
https://www.ccc.go.jp/detail/web/index.html

やみくもにウイルス感染を恐れるのではなく、セキュリティに関する正しい知識を身につけていくことで、適切な対策を講じることができるはずです。その上で積極的な情報発信を行うことこそが、大切なのではないでしょうか。

一般的に「検索エンジン最適化」とは、「ある特定の検索エンジンを対象として検索結果でより上位に現れるようにウェブページを書き換えること。」と理解されることが多いです。

あらゆるウェブサイトのアクセス（訪問者）を増やすためには、インターネット利用者に検索サイトを通じてアクセスしてもらうことが重要になります。そのため、おのずとなんらかの検索エンジン最適化を、ウェブサイトに対して行うことが必要になります。検索結果で上位表示させることで、ウェブサイトのアクセスを増やすこと＝SEOというのが、これまでの一般的な理解のされ方だと思います。

といった前提をふまえて本題に入ります。
ここ2、3か月の間に、グーグルの検索結果の表示にある変化が起きています。といっても、検索結果の順位変動ということではありません（これはこれで起こっていますが）。実に細かい部分なので、気づかれた方は多くないかもしれません。具体的には以下のようなものです。

検索結果に表示されたページがサイト全体のどのカテゴリに属しているかの表示（パンくずリスト表示）

一定の規模を持つウェブサイトでは、サイト構造を把握する、迷子にならないように「パンくずリンク」というリンクナビゲーションが設置されていることが多いです。たとえば以下ページの上部にあるようなナビゲーションです。

経済産業省サイトの新着情報がRSSに対応しました（METI/経済産業省）
http://www.meti.go.jp/topic/data/091125aj.html

こういったリストはパンくずリストと呼ばれています。「ヘンゼルとグレーテル」の一場面で、彼らが道に迷わないようにパンくずを落としながら歩いたというエピソードに由来するのですが、このパンくずリストがグーグルの検索結果にも表示されるようになりました。以下は「RICOH GRD3」（カメラの製品名です）で検索した際に表示された、kakaku.comのページリンク部分です。

通常ですとページのアドレス（URL）が表示されている箇所が、検索したカメラの商品ページがどのカテゴリにあるかを示すようなパンくずリンクに差し替わって表示されています。

レビューや価格の表示（リッチスニペット）

検索結果に表示されたページに、商品レビューなどの関連情報が併せて表示されるようになりました。
以下は先ほどと同じく「RICOH GRD3」で検索した際のkakaku.comページリンク部分です。

以前からも特定のサイトでの映画レビューなどが「映画検索」の検索結果として表示されていましたが、今後は映画だけでなくあらゆる商品・サービスの評価や口コミの件数が一般の検索結果で表示されることになります。

Webmaster Central 日本版 公式ブログ: リッチ スニペットの導入について
http://googlewebmastercentral-ja.blogspot.com/2009/11/blog-post_19.html

サイトのナビゲーションや段落リンクの表示（サーチスニペット）

検索結果で表示されたページに加えて、そのページ内で関連する箇所へ直接ジャンプするリンク（アンカーリンク）も併記されるようになりました。以下は「リコー 国内主要拠点」で検索した結果表示される、Wikipediaのページリンク部分です。

Wikipediaのページは、キーワードに対する説明文が章立てで構成されていることが多いですが、この各章の文頭（今回の場合は「国内主要拠点」）へ直接ジャンプするリンクが併せて表示されています。

※ちなみにアンカーリンクのアンカーは錨（いかり）のことです。

Google Japan Blog: 新しくなったスニペットで検索結果の目的の場所までひとっ飛び
http://googlejapan.blogspot.com/2009/10/blog-post_14.html

これからの検索エンジン最適化

最近グーグルの検索結果では、以上のような表示の変更（追加）が行われています。
ただし、すべての検索結果がこのような表示になるわけではありません。また、グーグルにお金を払って行うのでもありません。このような表示を行うにはウェブページやウェブサイト全体が適切に構造化されている必要があります。

この「ウェブサイトの適切な構造化」についての具体的な手段については、込み入った話になってしまうので省略しますが、「リンクをどこからどう張るか」「キーワードをページに何回盛り込むか」といった、上位表示を目的としたこれまでの検索エンジン最適化だけでは、ウェブサイトの適切な構造化を達成することは難しくなるため、今回のようなグーグルの表示のような変更に対応できなくなってしまいます。

「ある特定の検索エンジンを対象として検索結果でより上位に現れるようにウェブページを書き換えること。」という、一般的に理解されている「検索エンジン最適化」の定義もまた、おのずと変わってくると言えます。

このようなサイトの適切な構造化を、人が1から10まで手作業で対応していくというのは現実的に難しくなってきます。実際CMSやブログツールのように、自動更新システムと連携させてウェブサイトの一部（あるいは全部）を構築・更新していくという手法がだんだん主流になってきています。これまでの運用を見直すとともに、こういった検索エンジンへの対応を常に改善していく必要があるのではないでしょうか。弊社の提供するSESやウェブサイト構築時にも、検索エンジン最適化のトレンドを取り入れていくつもりです。

html形式メールに埋め込んだ画像へのアクセス件数÷htmlメールの配信数

によって算出するということをご説明しました。
引き続き今回はその算出の際に理解しておくべきポイントと、開封率の利用方法についてまとめてみます。

メール配信数でのポイント

開封率算出の際に理解しておくべきポイントとしてはいくつかあります。まずは開封率における分母、htmlメールの配信数にまつわる部分です。

一般的なメールソフトでも、送信するメールアドレスを入力し間違えてeメールを送信した時に、英語で書かれたメールが戻ってくることがあると思います。これはエラーリターンメールと呼ばれます。紙のDMを一斉送付した場合、一定数が宛先不明となって戻ってくるようなケースが必ず発生しますが、これはメールマガジンも同様で、メールの宛先に何らかの問題があった場合、エラーリターンメールが配信元に戻ってきます。

エラーリターンメールの多くは、ユーザーやサーバーが不明なメールアドレスであるとして戻ってきます。こういった宛先不明のメールが戻ってくるということは、送信先のメールアドレスが現在使われていない状態であることを指しています。（※何らかの理由で一時的に受信できない状態になっているケースも別に存在しますが、ここでは説明を省きます）

このリターンメール数を開封率の母数に含めるか、含めないかで、当然ですが開封率は変わってきます。
通常、配信対象アドレスの数＝配信数として扱うところですが、配信対象アドレスにエラーリターンメールのあったメールアドレスが多く含まれている場合、開封率に大きく影響を与えることになります。

また、メールを受信するサーバー側の設定によっては、必ずしもエラーリターンメールを返すわけではありません。エラーメールが戻ってこないメールアドレス＝有効なメールアドレス、というわけではないことも頭に入れておく必要があると思います。

画像のアクセス件数でのポイント

次に開封率における分子、メールに埋め込んだ画像のアクセス件数にまつわる部分です。

多くのメール受信ソフトでは、画像を悪用してウイルスを送り込むような動作を行わないように、html形式のメールに使用されている画像を最初から読み込まないようなセキュリティ設定になっています。この場合、受信者が（メール文頭などで表示されたアラートに対して）画像表示を許可することで初めて、メールの画像が読み込まれるようになります。

この仕組みですと、たとえ受信者がメールの文章を読んでいたとしても、画像の読み込みを許可せず、画像を表示させなかった場合は、画像が読み込まれない、つまりはアクセス数のカウントができないということになります。こういった読者に対しては、開封した、購読したという判断材料を得ることはできません。

同様に、html形式のメールに対応していないメールソフトでも画像は読み込まれませんので、こちらもアクセス数のカウントができないということになります。

さらに、画像のアクセス件数についてもう1つ留意すべきポイントがあります。
一人のユーザーが1通のメールマガジンを2回開いた場合、画像の読み込みは2回されることになります（※ユーザー側の設定にもよります）。これをそのまま2件のアクセスとするか、ユーザー毎のアクセスとして2回目以降のアクセスを省略してカウントするかで、結果として開封率に影響を与えることになります。

この点については、アクセスログ解析を詳細に行い、メールが読み込まれた環境（IP情報やブラウザ情報、OS環境などの情報）が一致した場合は同一ユーザーとみなしたり、あるいはメール固有のidを発行し、メールに埋め込んだ画像のアクセスと連携してアクセスログ解析を行うことで、ユーザー毎のアクセス件数をある程度測ることが可能になります。

まとめ

以上を踏まえますと、開封率は相対的な指標としてメールマガジンの質を向上させることに役立てられると言えます。

メールマガジンを2回、3回と配信していくことで、開封率に変化が表れるはずです。その変化を分析することで、タイトルや配信時間についての最適なポイントが見えてくるでしょうし、メールのコンテンツ自体の質を向上させることもできると思います。

開封率を軸とした具体的な調査方法としては、配信対象アドレスをランダムに2分割し、配信する内容は固定した上で、件名のみをAパターン・Bパターンとして2種類作成しそれぞれ配信する、あるいは配信時間帯をそれぞれ早朝（7：00～9：00）とお昼休み（12：00～13：00）で配信し、それぞれの開封率を確認する方法（A/Bテスト）があります。

また配信対象アドレスの属性（ユーザーの年齢、性別など）を把握されている場合は、属性ごとに開封率を確認することで、どういった世代、性別に反応が良かったを探ることも可能になります。

このように反応確認を行う指標として開封率をうまく利用し、メールマガジンの発行→検証→改善に役立てていくのがよいでしょう。

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たとえばEコマースサイトにおける商品購入や、web上での資料請求をゴールとしたサイトでメールマーケティングを行う場合は、そのメール経由でどれだけの購入があったか？資料請求や問い合わせがあったか？を測定するためにメール内リンクのクリック数・クリック率や、

購入件数（資料請求件数）÷メールマガジン経由でのアクセス件数

といった、ウェブサイトでのアクションに基づく、いわゆるコンバージョン率を主軸として効果測定を行うのが一般的です。
対して、主な目的がウェブサイトへの誘導ではなく、情報自体の伝達、あるいは必ずしもウェブサイトを介する必要のないユーザーアクション（店舗への誘導など）であった場合、コンバージョンの測定は困難になります。その場合の指標となるのは、メールの開封率を判断指標とすることが多いでしょう。

それではメールの開封率というものはどのように測定すればいいのでしょうか？
そのためまず、送信者がメールの開封を確認する手段についてご説明します。

メールの開封を確認する方法

送信者がメールの開封を確認する手段としては以下のようなものがあります。

（a）開封確認メッセージを要求し、返ってきたメッセージ数をカウントする
（b）html形式のメールを送り、そこで使用している画像のアクセス数をカウントする

（a）については、「確認メッセージ」という機能を使用します。OutlookやWindowsメールなどのメールソフトでも備わっている機能ですが、この機能を有効にしてメールを送信すると、受信者がメールを開いた際に「開封を送付してよいか」の確認画面が表示されます。

これをOKとして送信すると、元メールの送信者にメールが開封されたことを伝える確認メールが送られます。

この機能を使った開封確認は、送信者にとっては開封の確認を行えるメリットがありますが、受信者にとっては特にメリットはないばかりか、「開封を送付してよいか」に返事をすることはわずらわしいアクションとなります。このため、重要なビジネスメールではまだしも、メールマガジンでこの機能を使うのは（ネットリテラシー上）ご法度とされており、一般的ではありません。またYahooメールやGmailなどのウェブメール（ウェブブラウザで送受信を行うメール）ではこの機能に対応していないため、これらのメールアドレスに対しては開封確認を行うことができません。

したがって通常は（b）の方法でカウントするのが一般的です。

これはウェブサイトのアクセスカウントと同じ手段になります。htmlメールで使用している画像は、通常、配信元などで管理するウェブサーバーにアップロードして公開される形になります。メールの受信者がこの画像を表示させると、ウェブサイトで画像を表示させるのと同じく、ウェブサーバー側にアクセスの記録（アクセスログ）が残ります。

この仕組みを応用し、特定のメールマガジンにのみ使用する画像のアクセスログを元にして、メールが開封されたと判断し、その数をカウントして開封件数を判断する手法をとることができます。
（b）の方法で開封率を算出すると、

html形式メールに埋め込んだ画像へのアクセス件数÷htmlメールの配信数

となります。これがメール開封率の基本的な算出方法です。
ただし、これが開封率のすべてではありません。開封率を測定するためにはさらに注意すべきポイントがあります。次回はその測定ポイントと、メール開封率の活用方法について説明したいと思います。

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いろいろあるように見えますが…

アクセス解析ツールに触れてみたり、レポートを読んでみたりされた方はご存じかと思いますが、こういったどれだけの人に見られているか？を判定する単位として、以下のようなものが登場していると思います。

・アクセス人数
・アクセス件数
・ビジター（ビジット）数
・ユーザー数
・ユニークユーザー（UU）数
・セッション数
・ページビュー（PV）数

…いろいろありますね。これだけでなんのことやら…となってしまう方もいるかもしれません。
表現は違いますが、これらのいくつかは共通の数値を指していて、おおまかには
（1）サイトを見にきた人ごとにカウントされる数（人ごと）
（2）1ページごとにカウントされる数（ページごと）
に分けることができます。

上記においては
・アクセス人数
・ユーザー数
・ビジター（ビジット）数
・セッション数
・ユニークユーザー（UU）数
が（1）の「サイトを見にきた人ごとにカウントされる数」、
・アクセス件数
・ページビュー（PV）数
が（2）の「1ページごとにカウントされる数」ということになります。

実例で考えてみます。一日のうちに、Aさんが1回の閲覧で4ページ、Bさんが1回の閲覧で2ページ、それぞれ自分のパソコンでサイトを閲覧したとします。

この場合
（1）はAさんとBさんで2人
（2）は4ページ+2ページで6ページ
となります。

ユーザー数 とユニークユーザー（UU）数の違い

おおまかに2つの種類に分けましたが、さらに（1）のなかで2つの分類に分ける必要があります。それは
（1-1）実人数
（1-2）延べ人数
です。

上記（1）のなかでは、名前が示すとおり
・ユニークユーザー（UU）数
が（1-1）の「実人数」にあたり、
・アクセス人数
・ユーザー数
・ビジター（ビジット）数
・セッション数
が（1-2）の「延べ人数」にあたることになります。

もう一度実例で考えてみます。一日のうちに、Aさんが1回の閲覧で4ページ、Bさんが1回の閲覧で2ページ、さらにもう一度Aさんが3ページ閲覧したとします。

この場合
（1-1）はAさんとBさんで2人
（1-2）はAさん、Bさん、Aさんで延べ3人
（2）は4ページ+2ページ+3ページで9ページ
ということになります。

セッションとは？

ここまででセッションとは、（1-2）の「延べ人数」にあたり、おおよそ1回の訪問を示していることがわかっていただけたかと思いますが、このセッションという単位については、いくつか注意するポイントがあります。

ひとつは、それぞれの単位が厳密に定義づけられているわけではないということ。
アクセス解析ソフトや解析レポートサービスによっては、セッション数の計測方法が異なる場合もあります。
たとえばグーグルの提供しているアクセス解析ソフトGoogle Analyticsの場合、ひとつのセッションについて

ユーザーがお客様のサイトで 30分以上操作を行なわなかった場合、それ以降の操作は新しいセッションとみなされます。
クリック数、セッション数、ユーザー数、ページビュー数、ユニーク セッション数の違いは何ですか。 - Analytics ヘルプ

というように定義していますが、アクセス解析ツールによっては、この「○分以上操作を行なわなかった」の間隔を、15分であったり1時間であったりと変更していくことできるため、それに応じてセッション数が変化していくことも考えられます。また1台パソコンで、複数のウィンドウを立ち上げて閲覧したり、異なる閲覧ソフトで同時にアクセスした場合に単一のセッションとみなすか？というのもツールによって異なるところです。（多くの場合、前者はひとつのセッション、後者は別のセッションとみなされると思います）

ふたつめに、モニターの向こうで何人の人が一度に見ているかは計測できませんので、1セッションの利用者は常に1人、と判断されます。上記の例で、AさんとBさんが1台のパソコンを使って30分以内にページを閲覧していたと仮定すると、実際は2人（あるいは2人以上）が閲覧していたとしても、「ユーザー数」「ユニークユーザー数」ともに1人、としてカウントされることになります。

みっつめに、一般的に、アクセス解析を行うには、「アクセスログ」というアクセスを記録したファイルを元にセッション数、ユーザー数を算出しています。

この際、数秒のうちに数百ページへアクセスしているような、明らかに人間が一度には読めないようなページ数のアクセスがあった場合は、「これは機械的なアクセスである」として、カウントされる数から除外することがほとんどです。
しかし、こういった機械的なアクセスの場合であっても、限りなく人間と同じようなアクセスログを残す場合もあり、これらと人間のふつうの操作によるアクセスとをそれぞれ判断し、人間のふつうの操作によるアクセスだけを厳密に1つのセッションとする…といった解析が難しいのも現状です。

最後に

何をもってひとつのユーザーとするか？ひとつのセッションとするか？ユーザーとしてのアクセスとするか？という判定は、利用する解析ツールやレポートによって異なります。そのため、ひとつのサイトに複数のアクセス解析ツールを設置すると、それぞれの結果が微妙に異なって来ることがありますが、それはそれぞれの判定度合が上記のように異なるため、と考えていただけるかと思います。

その他、アクセス解析ツールに登場してくるキーワードとしては
・直帰率
・離脱率
・クリック率
・再訪問数
…などがあり、ウェブサイトがどれだけの人に見られているか？を判定する数字はいくつもありますが、このあたりはまた回を改めてご紹介したいと思います。

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Amazon.comの新電子書籍リーダー「Kindle DX」，画面大型化とPDF文書対応：ITpro
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20090507/329577

日本での電子ブックリーダー現状

Kindleは、非公式なデータながら、昨年8月の段階で24万台を売り上げているそうです。またAmazonジェフ・ベゾスCEOが2009年1～3月期決算時に「Kindleの売り上げは予想以上」と発表していることからも、売上は概ね好調であるようです。

アマゾンの電子ブックリーダーKindle、累計24万台を販売？
http://japanese.engadget.com/2008/08/02/kindle-240k/
Kindle好調、Amazonが不況の中で健闘 - ITmedia News
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0904/24/news033.html

とは言ってもこのKindle、日本では未発売となっています。なぜ日本での販売がなされないかはいろいろな説がありますが、ソニーの「LIBRIe」（リブリエ）、松下の「ΣBook」や「Words
Gear」といった国内メーカーの電子ブックリーダは2008年に生産が打ち切られ、事実上撤退していることもあり、日本での電子ブックリーダー市場の苦境が要因のひとつでもあるようです。

電子書籍端末売れず──ソニーと松下が事実上撤退 - ITmedia News
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0807/01/news122.html

なぜ日本で電子ブックリーダーが受け入れられなかったか

日本で電子ブックリーダーが普及しなかった一番の原因は、提供コンテンツの少なさであったと言われています。

Kindle Storeでは、Kindleが発表された時には9万タイトル、2009年5月現在では約27万5000タイトルの書籍がそろっています。対して、ソニーの「LIBRIe」向けに電子書籍を配信していたサイト「TimebookTown」では、提供される書籍数が十分ではなかったようで、正確な数はわかりませんが、サービス終了時で提供されていたのは1万タイトル前後だったと思われます。

もうひとつが携帯電話での電子書籍市場の拡大です。

2007年度の電子書籍市場規模は355億円といわれており、そのうちの7割が携帯電話向けのコンテンツであったそうです。また「ケータイ小説」というフォーマットが社会現象にもなったことからもわかるように、携帯電話から長文テキストを読むということが日本社会では日常的になりつつあり、そこであえてブックリーダーという別の端末を持ち歩く必要性があまり感じられなかったのだと思われます。

2007年度の電子書籍市場は355億円に倍増、ケータイが7割占める
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2008/07/09/20203.html

ハードでなくソフトとして

現在では、電車内でiPhoneやニンテンドーDSといった端末で読書する人も見かけます。iPhoneでは青空文庫（著作権が消滅した文学作品を収集・公開しているインターネット上の電子図書館）の小説が読めるブックリーダーアプリが数多く公開され、ニンテンドーDSでは「DS文学全集」といった、これも青空文庫で公開されている小説を読むことのできるソフトが発売されています。「DS文学全集」は20万本を超える売り上げを記録しており、こういったブックリーダーは、ソフトウェアとしては消費者に受け入れられているようです。

こうした現状を考えると、電子ブックリーダー自体の潜在的なニーズがあることは否定できないでしょう。今後、携帯性に優れ、十分なコンテンツを購読できる電子ブックリーダーが登場すれば、日本市場においても広く支持を集めることができるのではないかと思います。

グーグル・ドキュメントは、ワープロ、表計算、プレゼンテーション…といった、マイクロソフトのOfficeにあわせたような機能をウェブブラウザ上で提供しているサービスです。マイクロソフトのOfficeでひととおりのソフトをそろえようとすると数万円かかってしまいますが、グーグルのグーグル・ドキュメントは無料のアカウントでだれでも利用することができます。もちろんマイクロソフトのOfficeに比べればできることは非常に限られてはいますが。

さて、そんなグーグル・ドキュメントのなかの表計算部分のサービス（Officeでいうところのエクセルにあたりますね）であるグーグル・スプレッドシートには、通常の表計算機能だけでなく、ちょっとしたウェブならではサービスがついています。それがオンラインフォーム機能。

いままでオンラインフォームというと、htmlだけでなく、cgiだのサーバーだの…ちょっぴりややこしい知識が必要になってくるので、だれもが気楽に作って公開できるようなものではありませんでした。しかしこのグーグル・スプレッドシートの機能を使えばそのハードルがぐっと低くなります。

いくつかのテキストを入力していくだけでフォームは出来上がります。

入力された結果は即時グラフに反映されて公開されます。このグラフはフォーム送信後に公開することもできますし、一般に非公開にすることもできますし、フォームを送信する/しないにかかわらず全員に閲覧してもらうこともできます。

グーグル・スプレッドシート上には送信されたアンケートデータが蓄積されていきますので、これをエクセル形式などでダウンロードして、Officeソフトで編集することもできます。

SSL対応など、基本的な情報保護の機能が備わっているわけではありませんので、個人情報にかかわるような情報の取得には利用できないと思います（※この点についてはくれぐれも注意してください）が、たとえば勉強会開催後のアンケートや、メールマガジンの感想を聞いてみたい…というようなちょっとした集計には役立ちそうな機能です。

ブログなどに設置することもできますし、メールマガジンの末尾にリンクを挿入する…という形で利用することもできます。

…というわけで、今回の知って得するITトレンドについてのアンケートフォームを設置してみました。さっそくですが、よろしければアンケートに答えてみてください。
↓↓↓
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（結果ページが見えづらい方はこちらから）

先日グーグル・ジャパンが、過去に自社で行った広告プロモーションにおいて、自ら定めたガイドラインに違反する「有料リンク」とみなされる行為があったため、「google.co.jp」の PageRank を下げた、と発表しました。
（形としては、アメリカのグーグル本社が、グーグル日本法人の管理するサイトに対してペナルティを与えた、ということになります）

Google Japan Blog: Google.co.jp のページランクを下げた件について
http://googlejapan.blogspot.com/2009/02/googlecojp.html

この「有料リンク」とされるのが、ペイ・パー・ポスト（Pay-Per-Post）と呼ばれる広告手法に用いられていたのが原因だと言われています。

そもそもペイ・パー・ポストとは特定の商品やサービス認知のために、ブログ所有者やサイトオーナーに対して、その商品/サービスに関する紹介をブログ/サイト上で行ってもらい、ブログ所有者やサイトオーナーは謝礼をもらうという仕組みです。

PayPerPost（ペイ・パー・ポスト）とは？ - 専門家に聞く [All About プロファイル]
http://profile.allabout.co.jp/ask/qa_detail.php/9055

その商品/サービスを紹介する場合、Webの特性を活かすためには、広告主体のページなどにリンクをして紹介を行う必要がありますが、今回はこのリンクの部分が「有料リンク」に該当するという判断でペナルティが課せられたようです。

「有料リンク」はなぜダメか

では「有料リンク」はなぜいけないのでしょうか。
グーグルはウェブマスター向けガイドラインの中で、「サイトの順位や PageRank を上げることを目的としたリンク プログラムに参加しない。」としてリンクプログラムへの参加を禁じています。

リンク プログラム - ウェブマスター/サイト所有者 ヘルプ
http://www.google.com/support/webmasters/bin/answer.py?answer=66356

ご存じかとは思いますが、グーグルのような検索エンジンは一般的に、「他のサイトからリンクがあるページ＝価値のある情報を持つページ」とみなすことで、リンクされた数を検索結果の順位を決める大きな指標のひとつにしています。この他のサイトからリンクという行為をお金や報酬などで売買・取引されてしまうと、価値を見出すための本来のリンクとの判別がつかなくなり、質の良い検索結果をユーザーに提供できなくなってしまいます。そのため、グーグルではこれらの行為（リンクプログラム）を認めていないのです。

同じくグーグルのウェブマスター向けヘルプページには、「広告として購入したリンクでは、そのことを明示する必要があります」とあります。今回のような場合、少なくとも検索エンジンロボットには、「このリンクは広告である」ということがわかるような設定を施すことが必要でした。

有料リンクを Google に報告する必要がある理由 - ウェブマスター/サイト所有者 ヘルプ
http://www.google.com/support/webmasters/bin/answer.py?answer=66736

PageRank減点というペナルティ

今回課された措置はグーグルのPageRank減点というペナルティであり、違反を行ったと思われるサイトが検索結果から締め出される、あるいは表示順位を大幅に下げる、といったものではありません。

過去には、隠しリンク（ページを見ている人には役に立たない、検索エンジンロボットを誘導する目的のリンク）設置によって、グーグルの検索結果から削除されたと思われる事例もありますが、それに比べれば今回は比較的軽度なペナルティと言えなくもないでしょう。

（※ただし検索結果から削除される事例については、スパム行為をサイト上からすべて取り除き再審査をすれば再び検索結果に表示されるようですが、今回のようなケース減点されたPageRankがどのような方法で回復するかは明らかになっていないため、意外と根深いペナルティと捉えることもできます）

検索エンジンスパムと判定か？ サイバーエージェント系のWebサイト、Google検索結果から削除される :: SEM R
http://www.sem-r.com/19/20060328232324.html

自然とリンクを張ってもらえるようなサイトづくりを心がけよう

サイト上で情報を積極的に公開し、公開された情報がユーザーにとって「誰かに話したい！教えたい！」と思わせるような有益なものであれば、ブログなどで紹介を受け、正当なリンクをもらうことができます。そのようなリンクを多く集めることで、検索結果の順位が上昇し、その結果としてサイトへの訪問者が増えるということになります。これが本来のSEOの在り方です。

ペイ・パー・ポストを用いて商品を認知させることは、広告手法としては有効なのかもしれません。ただこの手法を「リンク数の獲得の対価として広告費用を支払う」という、正当でない、誤ったSEOと混同して用いることについては、一定の線引きをしなければならないということを改めて感じさせる事件だといえるでしょう。

マイクロソフト社製のインターネットブラウザ「インターネット・エクスプローラ（IE）」の新バージョン「インターネット・エクスプローラ8（IE8）」が、まもなく正式リリースされようとしています。現時点では、すでにベータ版がマイクロソフトのサイトからダウンロードできるようになっています。

Internet Explorer 8: ホーム ページ

今回のバージョンでは、複数ページを閲覧するのに便利なタブ機能のさらなる充実や、プライバシーやセキュリティを守るための改良が行われています。

一方、いまのところインターネットエクスプローラの最新版はバージョン7（IE7）なのですが、それ以前のバージョン6（IE6）についても依然として一定の利用者がいることが分かっています。

米国のNet Applications社の調査によると、2008年12月時点で最もシェアを持つブラウザはIE7で、全体の46.77%となっているのですが、IE6はその次に多く、20.46%となっています。その次のシェアを持つFirefox 3が17.18%ですので、ウェブブラウザ全体におけるIE6のシェアは依然としてFirefoxの最新バージョンよりも多いことがわかります（Firefox 全体でみるとシェアは21.34%なので、これよりは少ないですが）。

出典：Net Applications

嫌われるIE6

ウェブサイト制作の現場では、IE6がリリースされた00年代初頭とはサイトの制作手法や技術も大幅に変わってきています。しかしIE6が現在の十分に対応していないため、制作側はいまだ、IE6のために別のファイルや代替手段を作成しなければいけない…そんな状況が現在まで続いています。
そんな状況もあってか、海外ではIE6にお別れを告げるサイトが登場したり、ウェブサイトを閲覧すると、右上に「アナログ」と表示されるようにしよう、というジョークめいた動き（アナログテレビ放送終了のパロディですね）も出ています。

みんなで IE6 にお別れを「Dear IE6」 - japan.internet.com Webビジネス
IE6で閲覧すると。｜CSS HappyLife

IE6時代の終わり

振り返ると、ウェブブラウザの世界における00年代はIE6の10年であったと言えるでしょう（振り返るにはまだ少し気が早いですが）。2001年にリリースされたIE6はWindowsOSに標準搭載され、瞬く間にシェアをひろげました。2004～2005年ごろには95％がIEブラウザであり、そのうちのほとんどがIE6だったのです。そのシェア拡大の手法は米国で独占禁止法違反に問われるほどではありましたが、ネットへのアクセスが日常的になった00年代前半には、私たちの多くが「インターネットの入口＝IEのアイコン」と認識するまでになったと思います。

しかしモジラの開発したFirefoxの登場や、復活を遂げたアップル社のMacOSXに搭載されたSafariブラウザの台頭により、IEのシェアは次第に下がっていきました。前出のNet Applications社調査データでは、約95％あったと言われるIEブラウザのシェアは、2008年12月の時点で約68％まで落ち込んでいます。そう考えるとIE6のシェア20.46%という数字は、このブラウザの時代が終わったことを示しているともいえます。

最後に、IE6をお使いの方へ

とはいってもまだまだ利用者の多いIE6。これをご覧いただいている方の中でも、まだ現役で使われている方もいらっしゃるかと思います。使い慣れたウェブブラウザを乗り換えるのは使い勝手が変わることによって、最初のうちはストレスを感じてしまうこともあるかもしれません。会社の規定などでウェブブラウザを自由に乗り換えられないというケースもあるかと思いますが、使い勝手だけではなく、古いブラウザを使い続けるのはセキュリティ上も好ましくないこともあります。現在まだIE6をご使用されている…という方は、なるべく上位バージョンに乗り換えたほうがよいのでは？と思いますが、いかがでしょうか？

現在、日本のインターネットプロバイダ（Yahoo！BBやSo-netなどのインターネット接続業者）が提供する接続サービスは定額制が基本になっています。一般家庭で利用される契約プランでは、だいたい3000円～8000円といったところにほぼ収まるのではないでしょうか。
しかし、この接続サービスの新規加入純増数の伸びに限界が見えつつある2008年現在、プロバイダはそこから一定以上の収益を得ることが難しくなっています。

それに対してインターネットのトラフィック（情報をやりとりする量）は年々増加しています。インターネットの利用時間が増えているというのももちろんありますが、動画を閲覧したり大容量のファイルを共有するユーザーが増えているため、総じて流通する情報量が増えているのです。

この情報量が「トラフィック」と表現されるように、現実の道路の交通量と道路整備で考えてみるとわかりやすい話ですが、どんな道路であっても、予想以上の車が通行し始めれば、自然と交通渋滞が起こります。渋滞が起こる道路は車線の拡張や交差点の整備を行わなければなりません。
現実世界での渋滞の解消は、公的な税金を使っての道路整備によって解消がされますが、インターネット上の渋滞はプロバイダが、それぞれ得た収益をもとにして回線設備の増強を行って解消する必要があります。

景気の悪化がインターネットへ及ぼす影響

これまでは、インターネットプロバイダが同時にコンテンツや広告、その他の事業分野で収益を上げることによって、プロバイダ事業の回線設備を増強したり維持したりしていくことができていました。

しかし景気の悪化によって、それらからの収益が見込めない状態になってくると、自然と回線設備増強へ予算を回すことが難しくなります。さらに、インターネット回線自体を維持できなくなるということにもなってくると、プロバイダ業務自体の存続ができなくなるため、そのプロバイダと契約しているユーザーは、別のプロバイダに移行するなどの負担を強いられることになります。

またさらにプロバイダ事業者は、このような回線の増強だけではなく、年々変化していくネットワークの仕組みに対応していく必要があり、それらの費用も捻出しなければなりません。

このような状況の中、インターネットプロバイダ業界の再編成が起こるのではないか？という予測が立てられるとともに、そのインターネット回線維持・増強をユーザー負担でまかなうことも検討されていると言われています。具体的には、従量課金制の再導入や、全ユーザー対象の値上げを行うことでこれらの費用を回線設備費用に充てるというものです。

また一方で、ここまで社会インフラとして定着してしまった接続回線使用料の値上げするのはあまり現実的ではないという意見もあり、今後どのような状況になるかは現在のところ見えていません。

もう一斉値上げしかない？プロバイダの苦しい事情：ITpro

コンテンツを提供する側として考えるべきことは

いずれにせよ、ソフトの高品質化、コンテンツ送受信の利便化が引き続き進む一方で、それに対応できるだけの（ハード面での）ネットワーク整備が、これまでと同じようになされていくと考えるのは難しい状況であると言えます。

このような状況の中、コンテンツを提供する側として考えなければいけないことはなんでしょうか？ひたすらコンテンツをリッチ化させていくという方向性を、今後ともユーザーが受け入れてくれるとは限りません。

むしろ引き続き、リアルな現場でしか伝えられないこと、伝えるべきことはなにか？またインターネット上で伝えられること、伝えられないことは何か？そしてそれぞれで、本当にお客さんが求めている情報とは何か？そういった情報伝達の手法とあり方を取捨選択した上でサイト運営を行っていけば、おのずとお客さんに支持されるサイトと、その現場のありかたが見えてくるのではないでしょうか。

アメリカの代表的なソーシャルネットワークサイト「Facebook」に、大統領選に向け立ちあがったオバマ候補のキャンペーンページでは、「サポーター」（mixiでいうところのマイミクです）数が最終的に約295万人にも膨れ上がりました。同サイトでのマケイン候補「サポーター」は約62万人なので、4倍以上の大差がついています。

techPresident – Facebook supporters

同じくソーシャルネットワークサイト「MySpace」ではオバマ候補の「フレンズ」の数は約87万人。マケイン候補が約22万でこちらも4倍に近い差です（2008年11月7日現在）。

techPresident – MySpace friends

オバマ候補の陣営はSNSで支持を集めて寄付を募り、それを糧にすることで、より強力なメディアキャンペーンが展開され、寄付と支持を集める…という正の連鎖を作り上げました。これが今回の選挙戦を制する上での重要な鍵を担っていたのだと言われています。

私は普段、個人的に海外の音楽レビューサイトやブログを読むことが多いのですが、そういった政治とはかかわりの薄いサイトであっても、今回の大統領選挙にあたっては（特にオバマ候補に関する）投稿記事が多かったように記憶しています。これらの記事を書いているのは多くが10代～20代の若者です。この事から、彼らのような世代にとっても、今回の選挙が実に身近なものであったという事実に気づかされることとなりました。

こと日本では、インターネット上での選挙活動は公職選挙法に違反する恐れがある（ウェブサイト更新や電子メール配信が「文書図画の頒布」にあたり、違法行為とされる可能性が高い）、として公的には行われていませんが、先月には日本の動画配信サービス「ニコニコ動画」で、麻生首相をはじめとする各党の公式動画が公開されるなど、政治家とインターネットメディアがすこしずつ歩み寄ってきているとも言えます。

政治に無関心で、疎遠であるともいえる若者世代が、普段親密に接しているインターネット上で、近い将来行われるであろう選挙活動にどのような興味を示すのでしょうか。いずれにせよ、それもまたインターネット上で起こる変革のひとつであることは間違いないと言えそうです。

依然シェアを持つのはInternet Explorer

米国のインターネット調査会社Net Applicationsの調査によると、2008年9月時点でのWebブラウザ市場におけるChromeのシェアは0.78％となっており、同じ時期にInternet Explorer（IE）のシェア71.52％と比べると、およそ100分の1程度にすぎないとのことです。
【Net Applications調査】Google Chromeの利用率が早くも下降曲線――先週のWebブラウザ市場 : ［特集］Webブラウザ - Computerworld.jp

出典：Net Applications

これは米国での調査結果ですが、日本においてもブラウザのシェアは依然としてInternet Explorerが大多数を占めているという状況においては変わりはないでしょう。
ビジネスシーンの多くでWindowsが選択されており、そのデスクトップには最初からInternet Explorerのアイコンが置かれている。この状況が変わることは当面ありえず、このブラウザシェア率が大きく変わることも今のところ考えにくいと思います。

Google Chromeは「Webブラウザ」なのか？

さて、ではGoogle Chromeは、使い慣れたWebブラウザから乗り換える価値のある、すぐれたソフトウェアなのでしょうか？

一言で言うと、「そうでもない」といったところでしょうか。

もちろん既存のブラウザよりも、表示が多少早くなっていたり、使用メモリの消費効率が向上していたりという面はありますが、わざわざ使い慣れているブラウザを捨ててまで乗り換えよう、というほどの目新しい機能があるわけではないというのが本当のところでしょう。私自身も、いつもの使い慣れているブラウザと（本当に些細な部分であっても）微妙に異なる動作にストレスを感じ、乗り換えるまでには至っていません。

ただ、Google ChromeをIEやFirefoxなどのWebブラウザの対抗馬として捉え、あまり大したソフトではないと考えるのは少し早計であると思います。
というのも、Googleブラウザと、Googleがこれまでに公開しているサービスと連携していくことで、単なるブラウザにとどまらないアプリケーションとなる可能性を秘めているからです。

GoogleはGoogle Chromeについて、「今本当に必要とされているのは、単なる「ブラウザ」ではなく、ウェブページやアプリケーションに対応した最新の『プラットフォーム』なのだということを念頭に開発を始めました。」と説明しています。
Google Chrome（ブラウザでの新たな試み）

本領を発揮していない？Google Chrome

たとえばGoogleの強力なサービスのひとつに、Webメールのシェアを急速に伸ばし続けているGmailがあります。

このGmailにGoogle Chrome経由でアクセスすることで、より快適なメールチェックや送信を行える機能が備わったとしたら、GmailにIEやFirefoxからではなく、Google Chromeからアクセスするユーザー像というものが考えられます。つまりインターネットブラウザではなく、メールを閲覧するソフトウェアとして捉えた場合、Google ChromeはOutlook ExplessやWindows Mailといったメールクライアントの対抗馬としても考えられます。

またWeb上で使用できるGoogleマップやGoogleカレンダー、Google Docsといった文書管理ツールなどのサービスとより強力に連携された機能を備えることになれば、ExcelやWordといった既存ソフトウェアの立場をも脅かすことになります。

Googleのサービスは、リリース当初は限定的な機能しか持たないものの、次第に機能が拡張され、使い勝手が飛躍的に向上していくケースがよくみられます。Gmailでは外部のメールを集約できる機能や、チャットとして使用できる機能が追加されました。
Googleマップにはストリートビューという、社会問題になるほどの機能が備わり、もはや単なる地図情報サービスではなくなったのは記憶に新しいと思います。
RSSリーダーとしてトップシェアを持つと言われているGoogleリーダーも、2005年のサービス開始当初は「使い勝手が悪い」と敬遠されていたものです。

またGoogle Chromeには近い将来、Firefoxにあるようなユーザーが機能を拡張できる仕組みが備わることも予告されています。

そのように考えると、Google Chromeが本来の力を発揮するのは、まだこれからなのではないでしょうか。現時点では単なるWebブラウザのひとつにすぎないですが、パソコンを立ち上げて、次にGoogle Chromeを立ち上げる…という動作が当たり前になるくらいの重要なツールになるのも、そう遠くはないのかもしれません。

6月の終わりに、こんなニュースが目に飛び込んできました。

40年のインターネット史上最大の改正が承認，ICANNがドメイン名を自由に選べるように制度変更：ITpro

現在、新たにドメイン名を取得する場合、「○○.com」や「××.net」というように、限られたトップレベルドメイン（TLD）の中から選択する必要があります。

ドメイン名の取得は基本的に早い者勝ちということもあり、新たにドメイン名を取得しようとしたときに、すでに別の組織や個人が取得済みで、別のドメイン名を探さなければならない、というケースは多いと思います。それだけではなく、「Business.com」というドメインが3億4,500万ドルという価格で取引されるなど、わかりやすくシンプルなドメイン名が高額な値段で取引される、というケースも多くみられます。
史上最高額ドメイン「Business.com」が再び売却へ - 今度は3億4,500万ドル | 経営 | マイコミジャーナル

しかし今回流れたニュースのような制度変更が行われるとすると、「www.kouhei.yamada」のようなドメインを作ることも可能となるのでしょうか。

また同時に、「www.sony.walkman」や、あるいは「www.microsof.tcom」といった、紛らわしいドメインであっても、誰でも自由に取得できてしまうことになります。これはドメイン転売やフィッシングサイトの乱立を招くのでは？という議論がネット上で巻き起こりました。

いずれにせよ興味深いニュースだったので、いろいろと情報を集めていったのですが、話はそんな簡単なものではなかったようで…。

自由にドメインを作るには、ドメイン管理機関になる必要がある

「誰でも自由に新TLDを登録できる」といった表現が見られたが、実際にはレジストリ事業を行うためのTLDを申請できるという話であって、自分（自社）が専有するためのgTLDを申請できるわけではない

これは「ドメイン名を自由に選べるように制度変更」のニュースを受けて、日本ネットワークインフォメーションセンターの方がされた解説です。
gTLDの“自由化”報道には2つの誤解がある、JPNIC丸山氏

そもそも「.com」や「.net」といったトップレベルドメインは、それぞれに「レジストリ」と呼ばれるドメイン管理機関があります。この管理機関に「『○○.com』というドメインを使いたい」と申請を行うことで（厳密には間にいくつかの機関や事業者が入りますが）、申請者は「○○.com」のドメインを利用することができるようになっています。

今回の制度変更は、この「レジストリ」と呼ばれるドメイン管理機関を広く募集し、その際に管理したいトップレベルドメインを「自由に」決めることができますよ、という話のようです。

また「レジストリ」というドメイン管理機関になるのにも、ICANNに対して数万ドルの申請料を支払わねばならない、という話もあります。
TLDは本当に“自由化”されるのか、JPRS堀田取締役に聞く

…というわけで、すぐに個人で気軽に自由なドメインがとれる時代がやってくる、と解釈するのは早計だったようです。ただ10年後には、.com、.jp、.netといったトップレベルドメインが当たり前…という時代ではなくなっているのかもしれませんね。

…とその前に、RSSについてすこしおさらいしておきましょう。

RSSとは、やや乱暴に要約すると、「（XML形式で提供されるサイトの）更新情報」のことです。このRSSをRSS閲覧用の「RSSリーダー」に登録することで、メールマガジンのようにメールアドレスや個人情報を送信することなく、そのサイトの更新情報を知ることができます。メールアドレスを知らせるわけではないので、登録すると知らないサイトからスパムメールがやってくる、ということがありません。
最近では、Web 2.0というワードとともに、これからのインターネットを支える仕組みとして紹介されることが多かったこともあり、ご存知の方も多いかもしれません。

ただ、

「RSSね、最近よく聞くけどいまいち便利さがわからないなあ…」
「専用のソフトが必要なんでしょ？勝手にパソコンにインストールするとシステム管理者に怒られるんだよね…」

と、なんだか敬遠してしまって、結局まだRSSリーダーを使っていない、そんな方はいらっしゃいませんか？
インターネットエクスプローラ7にRSS購読機能が備わることによって、RSSは爆発的に普及する…と言われて久しいですが、世間一般のオフィスや家庭で使われているPCのウィンドウズは、いまだにXPのまま、インターネットエクスプローラもバージョン6のまま…というケースも多く、ことRSSに対する関心も、世間一般ではまだまだそんなに大きいとはいえません。
ただ一方で「私、ブログを書いているんですよ。ぜひ読んでください」と、取引先や名刺交換をした方から紹介を受けることが多くなってきていませんか？
「このサイトではRSSを配信しています」というサイトを見かけることが多くなっていませんか？
RSSで配信される情報の絶対量が増えてきているのも確か。この機会にRSSの購読を始めてみましょう。

Yahoo!でRSSを読む

みなさんおなじみのYahoo!では、「My Yahoo!」というサービスを使ってRSSの購読ができます。
Yahoo!のトップページにある、「My Yahoo!」のボタンをクリックしてください。

Yahoo! JAPAN IDでログインしていると、「RSSの追加」というメニューが表示されます（Yahoo! JAPAN IDがない場合はIDを取得して下さい。無料です）。

このリンク先で購読したいRSSのアドレスを追加すればOKです。

My Yahoo!をもっと知りたいという方は、以下をご覧下さい。
My Yahoo! - 活用ガイド
http://my.yahoo.co.jp/st/userguide/point/content/rss.html

GoogleでRSSを読む

前回でも触れましたが、Googleの無料サービスにもRSSの購読機能は含まれています。
Googleのトップページ右上にある「iGoogle」のリンクをクリックしてください。

Googleにログインしていると画面右に「コンテンツを追加」のリンクが表示されます（Googleアカウントがない場合はアカウントを取得して下さい。Yahoo!同様、無料です）。

リンク先の「フィードやガジェットを追加」の部分に、購読したいRSSのアドレスを追加すればOKです。

インターネットエクスプローラ（7）でRSSを読む

冒頭でも触れましたが、インターネットエクスプローラにもRSSの購読機能は付いています。
こちらの購読方法はいたってシンプルです。RSSを配信しているサイトを閲覧すると、メニューについているRSSの
アイコンが光ります。

このアイコンをクリックする事で、RSSの購読ができます。

いかがでしょうか。このように身近なサイトやソフトからでもRSSを購読する事ができます。
ちなみにこのコマースレポートでもRSSを配信しています。よろしければ是非ご登録ください。

↓マンスリーレポートのRSSアドレス
http://www.cmrc.co.jp/report/index.xml

最近ではGoogleのサービスをオフィスワークで使用される方も多いのではないでしょうか。たとえばメールサービスのGmail、スケジュール管理で使えるGoogle Calendar、PC内のファイル検索に便利なGoogle Desktopなどなど。
ところでGoogleにGoogle Labsというカテゴリがあるのをご存じでしょうか。Googleによると「先進的なサービスの実験室」という位置づけだそうですが、つまりは正式にサービス化するには至っていない、実験的なサービスを提供するカテゴリ。ちなみにこちら、日本版ではなく、英語版のみのサービスとなっています。今回ご紹介する「Google Trends」もそんなGoogle Labsの中のサービスのひとつ。

さてではこのGoogle Trends、いったいどんなサービスなのでしょうか。
Google Trends
簡単に説明すると、特定のキーワードがどれだけGoogleで検索されているか？をグラフ化するサービスなのですが…説明するよりは実際に見てもらったほうが早いと思いますので、さっそく以下の例を。

たとえば「アイスクリーム」と「かき氷」を比較してみる

それではまず、これからの季節に関連するキーワード、「アイスクリーム」と「かき氷」を比較してみます。

Google Trends: アイスクリーム,かき氷

「アイスクリーム」の検索数は5月に突出しているのは、5月9日が「アイスクリームの日」であることに関連があると思われます。「かき氷」の検索数が伸びているのは7月～8月で、その他の季節にはほとんど検索されていない（GoogleTrendsでは、検索数が一定のボリュームに満たない場合は表示がされません）のに対し、「アイスクリーム」は年間を通じて検索されていることが分かります。
冬にかき氷を食べたくなることはなくても、アイスクリームを食べたくなった経験は少なからずあるのではないでしょうか。そんな欲求がこの検索ボリュームの違いにも表れています。

小売業界の通説に、「コンビニエンスストアでおでんが売れるのは体感気温が下がった時」であり、決して気温の低いときだけではない、というものがありますが、ことアイスクリームに関しても、同じようなことが言えるのかもしれません。

セブン-イレブン まるわかり豆知識 - おでんが一番売れるのはいつ？

どのあたりからキーワードが盛り上がるかを確認してみる

それでは次に、最近話題にのぼっている芸能人のトレンドを比較してみます。

Google Trends: 小島よしお,エドはるみ,ナベアツ

いずれも去年から今年にかけてブレイクしたと言われている芸能人の名前です。ただ、こうして検索のボリュームをひとまとめに比較してみると、「小島よしお」さんの検索数が飛びぬけて多かったことが分かります。また、小島さんの検索数が今年に入ってかなり落ち着いてきていることも分かりますね。もっとも小島さんは、YouTubeを中心としてネットで話題になったことがきっかけで人気が上昇したという背景もあり、単純に世間一般の話題性との一致、とするのはむずかしいかもしれません。

以上のように、GoogleTrendsでは具体的な検索数が表示されるわけではありません。厳密な市場調査として利用するのには向いていませんが、ちょっとしたWeb上のプロモーションや、あるいは店頭でのイベントを行うにあたって、「あのタレントさんはどれだけ話題性があるんだろう？」といった、マクロなトレンド傾向を考察する材料にもなるのではないか？と思います。