さらにリアル店舗にとって無視できない存在は「アウトレット」の成長である。昨年12月に東京23区内では初となる大型アウトレットがお台場にオープンした。「109」系のパワーブランドも含め49店舗（うち19店舗はアウトレット初出店）は好調の滑り出しを見せていた。地方都市や郊外SCでは競合店の一つに必ずアウトレットモールを抱えているところも多いはず。

アウトレットとは、セールの売れ残り商品などをオフシーズンに割引価格で売るという業態と思っていたら、最近ではプロパーの売場に10日も陳列されただけで、アウトレットショップに入荷してきたり、最初からアウトレット向け商品として、同名ブランドで扱われていたりと、業際は限りなく失くなりつつある。消費者の立場から見れば、欲しい商品があっても「定価で買わない」が賢明な選択となってしまう。アウトレットショップへ流れてくるのを待つという「買い控え」を招く要因にもなろう。全部が全部そういう店ばかりではないから、極端な解釈ではあるがお客様の購買チャンネルが多様化している今、消費を喚起させるためには、リアル店舗の集合体であるショッピングセンターの販促は、どうあるべきなのだろう？

実は、この現象に似た業界がある。映画などのコンテンツビジネス領域である。
ご承知のように映画は配給権が劇場（3ヶ月）→レンタルビデオ店→スカパーやひかりTVなどの有料放送→民放TV局（無料）と段階的に開放されるように規制されている。余程見たい映画なら劇場へ足を運ぶが、忙しいし、そうそう劇場へ足を運びたくなる名作というのもあるわけではないあから、映画館へ行く機会はどんどん減っていく。そうして巣ごもり＝自宅で見逃した映画を安く見るという視聴経験が増えていくということになる。「今見なくても、レンタルビデオかスカパーで見ればいいわ。安いし・・・」ということが増えていく。ちょっと待っていれば1/3の値段で映画が楽しめるのである。

だが、劇場へ行くと本編上映の前に予告編が数本上映されるので、その中からまた見ようという映画に出会う。興行元では、レンタルビデオ店や有料放送で見る習慣になれてしまわないよう、来館リピータを継続的に確保するという作戦（前宣の強化や割引サービスなど）が必要になってくる。また、1,000円視聴ディ（毎月1日やレディースディなど）やイベントなどの開催で、劇場離れしてしまった視聴者を呼び戻さなければならない。SCでいうなら福袋の前倒し販売やプレセール、クリアランスの長期化という現象は同類の現象といえよう。「価格破壊」ではなく、「価格自壊」現象である。
　購買チャンネルがリアル店舗、ネット通販、アウトレットと多様化している。だが買物をする人がリアル店舗派とか、ネット通販派とか分かれているわけではない。リアル店舗でよく買物をする人はネット通販も利用している人でもある。
「洋服は定価で買わない」という消費者マインドは、今流行っている洋服でなくてもプライスダウン時に買うというネガティブ心理状態を通常心理状態にしてしまう危険を孕んでいる。

これからは、入荷商品の詳細情報を発信するライブ感がますます重要になっていくと同時に、「いつ買ってもらうか」という作戦も必要になってくるのではないだろうか？それとリアル店舗で買い物をする楽しさや季節感などを実感できる館内装飾や演出も強化したい。行ってみたくなるような街、そして施設はリアル店舗にしか出せない魅力があるはずだ。消費者が新しい消費パターンに定着してしまわないためにも、今年のSC展開は、重要な局面を迎えている。

働くお母さんが帰りの電車の中で、冷蔵庫に残っている材料を入力し、その材料で作れる今夜の「おかずレシピ」を探している。子どもの急な発熱の対応に家の近所の病院を探す。また子どもがいるために出かけられないので、自分の衣料品をネットショッピングで購入する。こんな携帯活用が一般化しているようだ。

育児と仕事を両立する働くママの携帯の活用術は実に多様だ。ここにいくつか紹介
「冷蔵庫の残り物で何ができるか、食材を入力してレシピを検索する」
「家計の為にとりあえず行く店のクーポンがあるか調べる」
「朝イチに携帯で天気予報をチェックし、洗濯の予定をたてたり・・・」
「NHKのおかあさんといっしょで人気の歌を携帯端末にダウンロード後保存して、出先でぐずった時に見せる」など実に携帯は様々な育児・家事シーンで活用されていることが、改めて分かる。
　また20代の若いママたちは、育児の悩み相談には「子育て日記」SNSを利用するなど、情報収集、コミュニケーションの手法も若年齢化するごとにどんどん変化している。

余談だが、忙しいのはママたちだけではない。女性の生理・排卵予測など、自分のバイオリズムを携帯で受信できる「ルナルナ」という有料サイトの利用者が急増中で、100万人を超えたとか。

こうした消費者のメディア利用が変化していく中で、流通業界はもっと携帯を情報端末として活用する販促の手法を展開する必要があるのではないだろうか？インターネットというと、e-commerceのショッピングサイトを連想される人が多いと思うが、実店舗への集客や買い物情報の発信に、もっと活用しないと、生活者の消費行動とどんどん乖離していくように思う。マーケティング計画や販促計画を策定するにあたってのメディアミックスの在り方を習慣的な手法の配分ではなく、一度リセットをして再構築する時期にきているように思う。

消費者は変化している。

生活提案型→情報共有型SCへの変身が、これからのお客様との関係性を強化していくポイントになるのではないだろうか。

ちなみに、上記の調査結果の中に、もう一つ「気になる数字」があったので紹介。
「内緒で夫の携帯電話を見たことがある」人が61％だそうだ。・・・・・お気をつけて。

【メルマガ利用の基礎知識は？】
1）テキストメールとＨＴＭLでは、ＨＴＭＬメールの方が開封率が高い。
2）ＰＣ用メルマガとモバイル用メルマガは、使われ方が違うので、コンテンツはそれぞれ分けて作成する。（同じコンテンツを両方に使用するのは、効果薄）
3）ＰＣよりモバイルの方が、メルマガ利用者は増加
4）モバイルメルマガを配信するためには、モバイルサイトの充実が不可欠

【モバイル・メルマガを作成する時のポイントは？】
1）受信したメールがどこから配信されたものか、一目で分かるようにアドレスやタイトルを設定する。
2）毎回同じタイトルで配信しない（モバイルメールは他メディアより受信する回数が多いので、毎回同じタイトルだと本文を読む前に「削除」される可能性が高い。以外と毎回同じタイトルで配信されるメールが多いデス）
3）タイトルは全角１０文字以内、半角なら２０文字以内でアピールできるコピーを作成
（ｶﾀｶﾅは全角でなく半角で表記すると文字数が増えるので、内容が伝わりやすい）
4）文章というよりは、キャッチコピー作成、箇所書き感覚で作成
5）デコメや飾り文字で装飾を工夫するより、基本はタイトルと本文３行目までの文字勝負（季節の挨拶文や感謝を示すコピーより、主題が分かりやすく魅力的であることが大事）

※AタイプとBタイプではどちらにアイキャッチ力が強いか、ちょっとした工夫で視読率が上がります。

6）他社のメルマガを受信し、傾向と対策を常に考慮する
7）本文は３行位でまとめるようにリライトし、分かりやすく表現
8）サイトへ誘導するためには、お知らせしたい内容を小出しにするテクニックも活用
9）モバイルメールもHTML形式の方が情報到達率が高いので、ショートメール等と組合せて活用する
※HTMLメールはURLの記載を省略できるので、テキストメールよりモニター内に、より多くの情報を掲出でき、クリック率がUP
10）最後にモバイルメールは紙メディアとの相性がよいので、他メディアとの併用も合わせて活用するとより効果的

【モバイルはどんな販促にむいているの？】
1）イベントなどの集客告知
2）新商品ニュース、新入荷などのニュース告知
3）コンテンスト、コメントなど応募形式の参加型広報PR
4）バーゲン、割引優待などの告知
5）クーポン、優待などの告知、利用者制限ツール（端末）としての利用
6）アンケートなどの調査
手軽で移動中の操作が可能等の特性を背景に、上記のような広報、プロモーションツールとしてモバイルは、その成果を発揮する。しかし、より詳細な商品性質や繊細な商品特徴などをPRするには、十分とはいえない。そういう場合は、紙メディアやTVなど他媒体と併用することによって、より効果を発揮できるツールといえよう。モバイルを活用する人は、新聞折り込み等紙媒体からの情報収集にも積極的であるという傾向も見られるから、メディアミックスに配慮する。

【これからの課題は？】
これだけ、日常的な端末として普及しているので、敢えて「モバイル会員」、「ネット会員」などの呼称で扱う必要もなくなってきている。これからは、

「折込広告、販促チラシ→携帯サイトへの誘導」ではなく、
「携帯サイト→折込広告、販促チラシによる、より詳細な商品情報への誘導」という構図が主流になるかもしれない。さらに今後の課題としては次のような事が挙げられる。

1）50代以降の年齢層の開拓と利用促進
2）単なる情報収集メディア→プロモーションツールとしての活用を浸透させる
3）フェリカなどの技術を活用した認証機能、決済機能を利用して新しい販促モデルの開発

最後に携帯サイトやメルマガは、あくまでもメディアでありツールであるから、伝達方法を変えたからといって、集客力が向上したり、売上が増加するわけではない。こうした手段を駆使して節約できた時間や経費は、企画力の向上や、MDの強化、販売力のUPへ活用され、お客様満足度を上げられるようお役にたっていきたい。

■傍観できない消費活動停滞のリスク
こういう「巣ごもり」傾向が蔓延したら小売業はあがったりだ。ただでさえ景気の低迷や先行き不安、追いうちをかけるように新型インフルエンザ等など、外出や消費を抑制するネガティブ要因が多い中で、消費活動の停滞というマイナス要因をさらに抱えることを傍観してはいられない。この巣ごもり傾向をもつ現代人をいかに外に引っ張り出し、買い回りさせ、ショッピングという行動を起こさせるかが、私たち販促業務に関わる者の使命にもなってきているのではないだろうか？

■消費のベクトルが変化しているのでは？
それでは「巣ごもり」傾向にある生活者は、消費しないかというとそうではない。外出はしないけれど
自宅でゲームをしたり、映画をみたり、買い物をしたりしている。勿論食事だってしている。ただ流行のファッションを着こなしたり、話題のレストランへ行くより、家で消費することを好むという傾向にあるのだろう。ファッション衣料や食料品だけでなく、カルチャー、サービスという部門へ消費が分散化している層でもある。

「安くしても売れない」「衣料品の売り上げが伸びない」「食品でさえチラシを撒いても効果がでない」
等など・・・、多くの売り場関係者から嘆きの声が聞かれる。これらは単に消費の低迷に要因しているだけでなく、「巣ごもり」族の消費傾向を裏付ける現象とも重なる部分があるのではないだろうか？

彼ら巣ごもり層サイドからいえば、「安いから買うわけではない」「衣料品だけが欲しい商品ではない」「チラシは見ない」というメッセージとも受け取れる。売りたいモノや売り方が、消費者のベクトルとズレてきているのではないだろうか？

■ネットでは満たされない魅力がリアル店舗にはある。
e-commerceサイトを開設している小売店が増えてきているが、最近の調査でネット通販で買い物する人は、リアル店舗でもよく買物されるお客さまであるということが分かってきている。ファッションの分野だけでなく、それは書籍などのカルチャー・サービス部門でも同じことがいえる。例えば書籍市場ではネット通販を利用する人の割合が増加しているが、その売上は圧倒的にリアル店舗の売上には追い付かない。

ネットというメディアは自らアクセスした情報しか入手できない。欲しい本のタイトルや著者がわかる場合は、簡単に購入できるネット通販が便利だが、「中身を読んでみたい」とか「何か面白い本はないだろうか」など、自分の知らない情報を入手するにはネットは未熟なメディアなのだ。最近ではリコメンド機能が充実してきているので、「この本を買った人は他にこんな本も買っています」とか、「この本の著者は他にこんな本も書いています」などの関連推薦情報が掲出されるようになってきているが、何十万冊という品揃えの書店が持つ情報量と比べれば、その情報量は微々たるものだ。人々に行動を促すのは「新しい情報や発見」だ。好奇心を揺り動かさなければ、外出という行動を起こさせることはできない。

■集客という役割がますます重要になる広告手法
それらのライフスタイルを持つ人たちにとっては、これまでのファッションや食料品が中心の広告は、偏重をきたしているのではないだろうか？これからの広告には、集客を促進するという役割がこれまで以上に課せられてくる。「巣ごもり」状況に陥る消費者に、行ってみようというコンテンツの提供をしていくために、このあたりで広告の手法を見直す必要があると思う。
・ファッション衣料や飲食情報に偏らないコンテンツの提供
・クーポンや割引以外の情報
・キーテナントであるホビーや書籍、映画、家電、カルチャー、ヘルス＆ビューティーなどの情報提供

SCから配信されるメルマガやホームページ上で、これらの情報が取り扱われることがなんと少ないことか。彼らにとって主力メディアであるネットを活用して配信し、リアル店舗へ行くというモチベーションを喚起していきたいものだ。

仕事中でも就寝中でも、腕を伸ばせば届く距離、30ｃｍ以内に存在するこのメディアは、逆にいえばあらゆる情報を吸いあげる端末になり得るといえる。片手で操作できるＱＲコードがその窓口だ。ＱＲコードの利用率は２００６年時点の調査（「ケータイ白書2007」インタープレスＲ＆Ｄ）で83％以上だったから、殆どの人が使っている携帯機能といえるだろう。
　30ｃｍくらいの距離で目にする、あるいは使用する「物」に、このＱＲコードを掲出しておけば、消費者がすすんで情報を収集してくれることになる。モバイルのＵＲＬを直接入力するのは面倒でも、ＱＲコードなら読み取るだけでアクセスできるから、便利で、簡単にどこからでも情報を収集できる。最近では美術館などで展示案内などに使用して話題をよんでいる。

以前、弊社でネットを利用したＰＲ活動を実施した際に、数種類（ポスター、ＤＭ、店置きリーフレット、手配りチラシなど）の媒体にパラメータをつけたＱＲコードをつけて、サイトへの誘導効果を検証したことがある。そしてＰＲ終了時にどのメディアからアクセスした人が多かったかを調べてみると、最も近くで見る手配りチラシやリーフレットからのアクセス者がポスターなどの目立つ媒体よりも多かった。逆にいえばＱＲコードはポスターや懸垂幕、交通広告（別の意味でＮＧですが・・・）などにはむかないが、手元で見る媒体には便利で、２４時間30ｃｍメディアとしての特性を多いに発揮してくれる。

ところがＳＣ内で、このＱＲコードを利用しているところが少ないのは残念だ。何故だろう？
1）モバイルサイトが充実していないから？
2）ネットを利用したＰＲ活動と他メディアを利用した販促担当者との連携がなされていないから？
3）ネットを消費活動に利用するという経験が少ないため、どう販促に活用できるか分からない？等

理由はなんであれ、機会損失であることは間違いない。例えばあるＳＣの月間ホームページアクセス数が300,000ページだったとする。１日平均10,000ページだが、平均1人３ページの閲覧として、毎日3,333人の人が、すすんでホームページへアクセスしてくれることになる。毎日3,000人以上の人に、このコストパフォーマンスで多量の情報を発信できるメディアは他にないだろう。

そういう観点からＳＣで利用するもので、消費者が「２４時間30ｃｍ」の携帯を使って情報を吸い上げてくれるメディアを探してみると、これまでにはなかった販促の手法が見えては来ないだろうか？
　例えば、ポイントカード、タグ、レシート、ＰＯＰ、商品パッケージ、商品カタログ、メニュー、チラシ、ＤＭ、リーフレット、フロアガイド、ポスター、ＰＣサイト等‥、こんなにも情報発信できるメディアがＳＣには溢れているのだ。お客様はＳＣから発信される「ＭＤ情報」を求めている。「お得な情報」を求めている。仕事中に、移動中に、食事前に、食事中に、買い物中に・・・。

最後に、下記のようなＱＲコードの使い方を紹介してまとめとしたい。実際に２つの方法で2つのサイトにアクセスしてみてください。

モバイル販促の特性
モバイルはＰＣ以上に情報鮮度が短い特性を持っている。どの位即時的かといえば、あるモバイル配信ＡＳＰサービス会社によると、約7割以上が受信直後に開封しているとのこと。逆に見れば受信直後にレスポンスが最も高いツールであることから、これを販促に活かそうと、様々なトライアルが活発化してきた。
　そういう特性を踏まえて、ネット販促はどんどん進化していくのだけれど、今回はモバイルのもう一つの活用例について取り上げてみたい。

1）マーケティング活動のフィージビリティスタディとしてモバイルを活用
・低コストで即効性のあるメディア特性を活かして・・・。
これだけ景気低迷が長期化すると、小売側では様々な販促活動を展開して、なんとか財布のヒモを緩めたいところだが、周年記念や特別セール、恒常的割引セール、Valueチケットの販売など、最近では恒常化してしまって、消費者側からみると刺激に乏しいのではないだろうか。最近話題になった、小田急百貨店の靴の下取りとクーポンとの組合せＳＰの成功は、企画の良さが光る。
　だが、どんな企画が消費者に支持されるか、これを見極めるのも難しい時代だ。そんな時は低コストで利用できるメルマガを使って、その反応を検証し、マス媒体を使った本格的展開の試金石にするという利用方法があるのではないだろうか。何百万円という制作費や媒体出稿費をかけるためのテストケースとして、利用してみてはどうだろうか？
　「伝え方」が新鮮だから消費者が反応するという程、ネットというメディアは珍しい媒体ではなくなっている。ＰＣやモバイルは個々の消費者に直接届くという意味では、情報到達率は高いメディアだが、他の広告媒体のように偶然情報を取得するというよりは、メルマガ登録なりサイトへのアクセスなりの何らかのアクションがない限り、情報が到達されないメディアでもあるので、いわゆる新聞折込や交通広告のようにマスに対する告知範囲が狭い。だがこの即効性のあるメディアを活用した新しい販促活動はまだポテンシャルが高いように思う。

2）マーケティングリサーチツールとして活用
簡単でお金のかからないマーケティング活動の一環として、他社のメルマガ会員になろう！
商圏内競合はもちろんの事、これはという気になる商業施設のメルマガを登録しておくと、わざわざ出かけていかなくても、メルマガを通して販促情報が届くので、大変便利だ。例えば、「PARCO」が特典を強化することによって、メルマガ会員獲得キャンペーンを始めたとか、「無印良品」がカード保有者以外のメルマガ会員を取り込み、モバイルクーポン呈示で「10％OFF」セールを展開しているとか,自店のお客様が利用している他社の販促を把握することができる。自社販促との比較ができ、差別化や優位性を検討できる材料として活用できる。
数件のメルマガを登録しておけば、消費者の立場から効果的メルマガの検証もでき、一石二鳥のお手軽リサーチが日常的になる。

3）プロモーションツールとしての活用・・・「集客」→「販売」
現在ところ、ＳＣのメルマガは金曜日午後に集中する傾向がある。週末集客のイベントの告知が主な内容のメルマガが多い。だが、その成果として集客したお客様が必ずしも購買に繋がらないという課題も残る。即効性のあるモバイルの特性を活かして、来場しているお客様に当日のお得情報やクーポンを発行すれば、「集客」だけでなく「販売」促進に活用することができる。受信したメールやクーポン画像などをショップで呈示するというアクションをおこさせることができるので、単なる通信機器としての利用からプロモーションツールとして活用することもできる。勿論「集客」のためのメルマガと「販売」のためのメルマガの出し分けなど、5Ｗ1Ｈ的工夫が必要であるが・・・。

こうしたモバイルの特性を活かした販促活用の可能性は、まだまだ広がりそうだ。メルマガの形式（HTML,テキストなど）や内容、容量などを工夫し、大胆で即効性のあるモバイルマーケティングの可能性に期待したい。

日経新聞社が実施した（09年1月29日）定額給付金の使い道についてのネット調査では､｢消費に回す｣と回答した人が58％で、具体的な使い道は｢食費｣が20％と一番多く､｢旅行･ﾚｼﾞｬｰ｣（11％）､｢家電製品｣（7％）という結果がでている｡この施策が経済効果をもたらさないという否定的な見方が横行する中、58％という消費予測が適正がどうかは別問題として、せっかくの給付金をみすみす預金や他店への消費に流れ込むのを見過ごすことはないだろう。

そこでネット販促の一面から提言するとすれば、ＳＥＯ（Yahoo!、Googleなどの検索エンジン対策）を視野にいれた情報発信をお薦めしたい。インターネット利用者の増加はＴＶ，新聞購読者を越えて、情報収集には欠かせないメディアになっている。特に検索エンジンの利用は、ほとんどのユーザーが必ず１日１回以上利用しているので、「定額給付金」に関する検索結果ページへ上位表出できれば、ＰＲ効果が図れるからだ。しかもコストをかけずに到達率の高い情報発信ができる。

ただ現在のところ、「定額給付金」の検索結果画面にＳＣやデパート、小売企業のサイト表示が殆ど見られないのは残念だ。多くの人が定額給付金は、いつ、どこで、どのように支給されるのかを調べる時、インターネットの検索エンジンを利用するはずである。例えば中央区に住んでいる人なら、「定額給付金＋中央区」などのキーワードを入力して情報を探すはずである。そのサーチ結果画面にそのエリアのデパートやＳＣの給付金ＰＲ情報が掲出されていれば、アクセスが増加し情報到達率が高くなるはずである。そのためには、簡単なことだが、自社サイトに「定額給付金」というワードを含めたコンテンツを掲載し、早くアップロードすることである。検索ワードと掲載ワードが一致すればマッチング表示されるわけだから、テキストでの情報掲載を増やすという施策で、競合サイトより優位に上位表出が可能になる。

関連キーワードとしては、「10,000円、12,000円、20,000円」などの金額表示も有効だろう。他に想定されるのは「定額給付金+地区名」、「定額給付金+ショッピング」、「定額給付金+お買い得」、「定額給付金+セール」なども想定される。

旅行業界では、給付金支給が国会で決まった翌日には、広告を出稿している企業が多くあった。ネット販促の進んだ業界だから、こうした機動力のあるツールの利用はお手のものだ。たとえば、

・JTB：定額給付金で行く旅行商品「定額給付金で行っトク！」を発売 ...
・近畿日本ツーリスト：定額給付金でおつりがくる3世代旅行専用商品 ...
・Ｈ.Ｉ.Ｓ：「定額給付金で行く！ソウル３日間」
・ＪＴＢ西日本：夫婦や親子など家族での参加が条件の「春休み行っチャイナ（中国）モニターツアー」。
・日本旅行：インターネット予約専用の「定額給付金で行こう！バラエティＢＯＸ１２０００」など・・・。

こうした旅行会社の商品ＰＲは魅力的だ。流通・小売業界でもネットを活用した定額給付金獲得のための販促活動を積極的に仕掛けていって欲しい。

ネット販促の利点は、こうした機動力を発揮できるところだ。景気の変化やトレンドの変化にいち早く対応できるツールの活用は、これからのマーケティング・販促活動に欠かせない手法ではないだろうか。

旅行業界は、他の業界に先駆けて最もネット化の進んだ“最先端市場”と言えます。米国では2000年の時点で，旅行業がBtoC（消費者向け）EC市場の1/4を占め、JTBのような個人向けのリアルの大手旅行代理店は存在しておらず，「Travelocity」のようなWeb代理店と航空会社がネット販売で激しく火花を散らせているようです。
　日本でも旅行業界を牽引しているのは、「じゃらん」や「楽天トラベル」などのネット販売会社。旅行はネットとの親和性が高い業種なので、モバイルサイトやメルマガを活用したネット販促の成功例が多いですね。ですが、ここ数年旅行業界も燃油サーチャージの高騰と、世界的な経済悪化が大きな要因となり、市場規模は縮小し悲観的見通しが横行しています。
　消費の低迷による厳しい価格競争が今後も予想される流通業界にとって、旅行のネット販促事例は学ぶところが多いのではないでしょうか？
　実は「旅行」もトレンドがよく変わります。それに季節商品（梅まつりやイチゴ狩りなど）が消費のボリュウムゾーン。旅行市場を支えているのは50～70代のシニア層で、若年層の旅行離れ傾向がみられ、個人旅行が８割以上を占めています。つまりＭＤが明確でないと、お客さま獲得につながらないという事情は商業施設のＰＲと同じです。週１回のペースで配信するメルマガにマーケティング視点とＭＤの工夫が随所に盛り込まれています。

＜メルマガ活用術-ある海外旅行ネット販売会社からのメルマガ例＞
●配信日時が重要：週１回ペースで、月曜日か火曜日の週明けにhtml形式で配信
●タイトルが重要
タイトル例：
　2/13：★３月の連休は海外へ★季節限定、夢あふれる旅先をご紹介！臨時増刊号2/13
　2/16：★２泊４日で弾丸インド旅行★エイビーロード編集部員が行ってきました！臨時増刊号
　2/18：円高の今こそプチ贅沢旅のチャンス！[東日本版Ｎews2/18]
●商品切り口が豊富：「
円高」「最新」「価格」「直前お買得」「おすすめツアー」「注目のおすすめツアー」「注目のツアー＆航空券」「地図から探す」旅の準備コーナー」「旬の旅先」「現地ガイド発新着情報」などレコメンド情報が満載。

●サイトへの誘導のしかけ
「今、行きたい★円高お得な国ランキング」や「世界遺産クイズ」などランキングやクイズ形式でホームページへ誘導するしかけも怠りません。もちろんこれらのコーナーから誘導されるホームページでは、旅行の動態情報が掲載され、４クリック以内で予約ができるようなユーザビリティを提供しています。

これだけのきめ細かいＭＤ・ライブ情報をＳＣや百貨店は、この不景気時に配信しているでしょうか？「１万円台～」を消費する立場でみれば、「旅行」あるいは「ブラウス」を同列の選択肢として見ていることでしょう。100年に１度といわれる大恐慌時代に求められている販促とは？ＥＣサイトだからとか・・・、ＢtoCマーケットだからとか線引きする前に、もっと身近なモバイルやメルマガなどのツールを活用していく必要があるのでないでしょうか？

1/5（月）に受け取ったメール。（1/5はセール４日目にあたるＳＣが多い）
新宿にある駅ビルから送られてきたモバイルメールだ。受信時刻は16：30。
内容は再値下げのタイムセール（17：00～20：00）。

＜モバイルメール＞
◆1/5のタイムセール情報◆
さらにお得なスペシャルタイム!!
今すぐ使えるアイテムをGETして
体も財布もホッカホカ(^▽^)b
ウィンターバーゲンはいよいよ
明日が最終日!
人気のアイテムは早い者勝ち♪
お買い逃しないようCHECK!!
詳しくは↓からアクセス

＜こちらがそのモバイルサイト＞
＊各ｼｮｯﾌﾟ時間限定の大ﾊﾞｰｹﾞﾝ！
早い者勝ち！超お買得情報です♪
◆5F ｲｰﾊｲﾌﾝﾜｰﾙﾄﾞｷﾞｬﾗﾘｰ◆
17:00～17:30
全品 50%OFF !
◆4F ﾘｰﾌﾟﾘｯﾋﾟﾝ◆
17:30～18:00
全品 60%OFF !
◆4F ﾊｰﾄﾀﾞﾝｽ◆
18:00～18:30
2点以上で 30%OFF !
◆2F ｱｰｽﾐｭｰｼﾞｯｸ&ｴｺﾛｼﾞｰ◆
18:00～19:00
全品 50%OFF !
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　　　　　・
この日は仕事始めで、静まり返ったビジネス街にも活気が戻る日。しかも初出勤の日だから帰宅時間も早い。自宅近くのＳＣバーゲンには行っているＯＬさんでも都心でのセールが気になっているはず。こんな時に帰宅途中の駅ビルで超お買い得なセール情報が入れば、それはまさにグッドタイミング！しかも各店３０分間だけのタイムセールだが、時間帯が3時間にわたっているので、立ち寄る店舗も１店だけではなく、次から次へとはしごをしてしまうのが消費者心理というもの。モバイルサイトの記述順が5Ｆからというのも、緻密な作戦の一貫性が伺える。

セールのＰＲは、新聞折り込み、交通広告、ＤＭなどの常套手段に加え、最近では年内、もしくは前日に、メルマガでセールの開催期間をお知らせするというのが通例になってきている。一方各ショップでは初日、２日目～最終日にわけてきめ細かなＭＤ計画を立て、売上目標をクリアできるよう準備をしている。だが、初日から売上が目標を達成できないような事態が発生したら、デベロッパーとしては対策としてどんな手段が用意できるだろうか？折込やＤＭでは間に合わないし、また費用もかかる。そういう時に機動力を発揮できるのが、インターネットだ。この新宿のＳＣの手法はまさにコストのかからない、しかも消費者の最も身近なツール・携帯電話にタイムセール情報を伝えるという効率の良いネット販促の好例だと思う。

　ただ、いくらメールがスピーディに利用できるツールだといっても、セールの売上状況をみて作戦を立て実行するには、商品の手配や現場でのオペレーションが必要になるから、ゲリラ的作戦とは思えない。期を視て采配する強力なリーダーのもと、各ショップのオペレーション、メール配信のタイミングそしてその内容までをハンドリングするチームワークがあったはずだ。デベロッパーとしての指揮統率力と現場をハンドリングできる日頃のテナント企業との良関係があればこそできるネット販促ともいえる。

　ちなみにこのＳＣ（駅ビル）は、同グループ会社の百貨店の壁面に「セール」の懸垂幕を掲出するという過去に事例のない手法も展開したそうだ。それでも対前年比をキープするのは難しい時代に突入している。「消費の低迷」と閉塞感の中で保守的防衛を続けていくか、それとも不振脱却に向け新しいトライアルにチャレンジしていくか？
　少なくとも新しいトライアルをしていくＳＣには、ネット販促のノウハウが蓄積されていき、次期計画が立てやすくなるはずだ。そしてなによりも現場のモチベーションが上がるという副産物も生まれる。
「機動力と柔軟性」これが、今年こそ求められている販促手法ではないだろうか？

どんな局面にも影と光があり、外食支出が低迷しているということは、「内食」、「中食」の需要が逆に増加するという面を持つわけだから悲観材料ばかりではないはず。現に弁当や総菜販売などの「中食」市場は前年より増加傾向にあるようだ。スーパーの食材売上が伸びているというのも、家族団らんが増え「食生活」が豊かになることに繋がる。　また、小麦粉など食料品の値上げが家庭の食卓登場メニューに変化をもたらした１年である。

　一般家庭の食事を１０年間にわたり調査し続けているＮＴＴデータライフスケープマーケティング「食ＭＡＰ」によると、小麦粉が値上がりして朝食メニューが「パン」→「ごはん」に変わると、朝食の卵料理が「ゆで卵」→「卵焼き」に変わるという変化が過程の食卓でみられたらしい。同様にレトルトカレーが値上がりすると、今度は固形カレーの購入頻度が増えるそうだ。同じカレー料理でも手間をかけたカレーの方がレトルトカレー料理よりは栄養価も高く、何よりも個食より複数で食べる食事の方が栄養の吸収だっていいわけだから、食品の値上げは、悪い影響ばかりではないのではないはず。年末にかけて原油価格はピーク時の1/4まで急落し、来年は円高も内需中心の食品・外食産業にはプラスに働くはずだ。人材の確保も改善されるという両局面を持つ。

100年に一度の不景気といわれる世界同時不況、そんなに早期での回復を予測する人はいないだろう。ならば「消費の低迷」ばかりを理由に景気回復を頼みにしているのは、破綻するのを待つだけだ。昨今の飲食店の苦戦は、中食や内食に消費がシフトして外食が減ったと単純な原因だけだろうか？こういう時期だからこそ、これまでの展開を見直し、お客様のニーズに真摯に耳を傾け、新しいニーズの創造に工夫を要する時期ではないのだろうか？

　ＳＣに出店している飲食店の構成が画一的になっていないだろうか？または、効率を優先するあまり、店舗オペレーションが画一的になり、「かける」だけ、「混ぜる」だけ、「チン」するだけの調理法で提供していないか？「家庭」では味わえないメニューがどれだけ、店のメニューリストにあるのだろうか？高級レストランと評される店でさえ、「スープ」の種類が少なくなったのは、世界的傾向だ。スープは最も手間がかかり、いわば効率の悪いメニューだし、オーダー数も減少傾向にあるからだろう。残念なことだ。また最近の傾向として、「厳選された産地や生産方法」をやたらとＰＲする飲食店が多くないだろうか？オーガニックだの、〇〇さんの作ったこだわり素材だのと過大ＰＲに頼り過ぎている店が多くないだろうか？等などお客さまが離れていく原因は「消費の低迷」だけではないように思うのが、いかがだろうか？

また、消費者側の心理として、最近切り詰めるようになったものの中に「夜の飲会の費用：42.1％」という調査結果がある（「ビジネスパーソンの外食事情調査」）。確かに節約して出費を抑えなければならない時期だが、こんな時代だからこそ「人」と会って癒され、刺激を受け、他世界を覗き、美味しい時間を過ごす事が大事ではないだろうか。委縮して身構えているだけでは、「明日の活力」は出てこないから・・・。今年は「コラーゲン鍋」というのが流行った。かくいう私も食しに出かけました。毎年冬の「鍋」メニューの新登場には、関心します。ここ数年だけでも韓国の「チゲ鍋」に始まって、「もつ鍋」、「薬膳鍋」、「火鍋」、「豆乳鍋」。鍋の中身は殆ど同じだけど、スープや調理法を変えるだけで、全く味わったことのない味覚を体験させてもらえる。この飽くなき開発根性には脱帽です。来年はどんな新種鍋が登場してくるか楽しみです。

　美味しい料理は「人」を元気にします。明るくします。「人」の集う所、交わう時間が不安な生活場面を転換させるように、外食産業は私たちにとって、今後ますます必要かつ重要になってくるはず。来年は多いに語り、おおいに飲み、多いに食べ、いろいろな人と親交を深め、活力を養っていきたいものです。

売れ筋の変化
利用状況の変化はヤフーショッピングでも、ネット通販利用状況の変化は如実に表れている。若年層が多かった数年前の売れ筋は、カジュアル衣料中心だったが、08年9月の売上高の内容は、ティッシュ類（前年同月比で60％増）、洗剤などのトイレタリー類（60％増）、シャンプー（50％増）、トイレットペーパー（30％増）などの日用消耗材が中心だそうだ。節約志向と中高年の利用者増がもたらす象徴的な例として注目を浴びている。

生活インフラとして
ネット通販で売れる商品が趣味性の高い商品から日用品に移ってきたということは、今やネットが生活インフラとして定着した事を証明しているように思う。
この数年でネット通販に対する意識やリテラシーが変化した事はもちろんのこと、消費行動パターンが「AISAS」（ Attention（注目）→ Interest（関心）→ Search（ 検索）→ Action（行動）→ Share（共有）の定着を裏付ける現象ともいえるだろう。

シニア層利用の多いサイト例
「オイシックス」
有機栽培の野菜・食品を手がけ、健康に気を使うシニア層中心に売れている。

「ディー・エヌー・エー」　　
SNSサイト「趣味人倶楽部」で中高年を想定したパッケージ良好ツアーを販売。利用者の半数以上が60代以上。

中高年層が携帯メールを日常的に利用しているのは、実感として認識している人は多いと思う。現実的には、「携帯電話サービスのシニア層の利用調査で、60代の三割以上が携帯でネット閲覧、一割がチケット航空券を購入」という調査結果もあり、市場に占めるシニア層の比重はますます高くなってきている。

ＳＣのネット販促にも中高年層開拓が課題
ＳＣの販促活動を展開していくにあたって、ホームページやメールマガジンを活用したネット販促はこれまで、２０代～４０代層対象としてのメディア認識が常識的だと思う。弊社で把握しているＷＥＢ会員属性をみても、５０代以上の年齢層の会員数は少ないのが現実だ。そうした傾向はどこのＳＣでも同じではないだろうか？逆に考えれば、これからのネット販促活動において、中高年層をいかに開拓しロックインできるかが、競合との優位性を図るポイントになるとも言える。中高年層の購買金額は若・壮年齢層の購買単価より高い傾向にあり、何よりも一度ロックインすれば、「浮気性」な消費層と違って、不動産的顧客資産として活用できる層だからである。

ユーザビリティの向上や、セキュリティなどへの安心感の醸成、ブランド力の評価に対する真摯な対処など、そのハードルはさまざまであるが、新しいマーケットポテンシャルがそこにあることをしっかり見据えていきたい。その可能性の実現は、まさに日本の未来の姿と重なり合うものだから。（2030年日本の総人口に占める６５才以上が占める割合は30％超える。人口問題研究所より）

これだけの規模のＳＣ運営を考えれば、販促費用や情報伝達ツールの整備など、ネットでのコミュニケーションツール使用を考慮するのは、コストや管理上の観点から当然の施策だと思う。初期の獲得目標数で10,000人は商圏330万人の設定からすれば0.3％と低い割合と思われるかもしれないが、これが達成できれば短期間・低予算で会員獲得の好事例となる。流通に「魔法の杖」はないと思う。どんな高い数値でも最初は「１件」からだ。これを継続的に積み上げて初めて達成されるわけだから、レイクタウンの今回の事例は私たちに販促活動の原点を示してくれたように思う。
　またこうした手法は、セール期の入場前の行列者やリニュアルオープン時の開業販促にも効果的だと思う。
　これまでホームページやメルマガを活用したネット販促というと、経常販促の年間予算分配の中にさえ組み込まれず、付録的扱いをされている施設も少なからずあるのであはないだろうか。マーケティング戦略を戦術におとしていく段階で、「紙」、「イベント」、「ネット」というメディアごと予算配分ではなく、それぞれの媒体特性を考慮したジェネラルな采配が必要であると思う。今こそポジティブなジェネラリストをリーダーにしたプロジェクトが求められているように思う。
　これからはＳＣ間での、メルマガ会員争奪戦が加速されていくと思われるが、新しい手法で顧客資産を増やしていく事に繋がるわけだから、多いに凌ぎをけずりたいものである。

（２００８年２月に実施された(株）博報堂ＤＹメディアパートナーズ「メディア定点調査2008」より）

ワンセグ視聴は、無料で使えるわけだから、ついていれば利用者が増えるのは、当然のこと。今年の北京オリンピックをワンセグで観た人も多かったのではないだろうか？
　「ワンセグ機器の利用」に関するアンケート（2008.3月、ネット調査8,642人）調査によると、男性は「スポーツ番組」や「ニュース番組」、女性は「バラエティ」、「ドラマ」などのジャンルをよく視聴しているそうだ。ＴＶ視聴の補完的メディアとして、利用されているワンセグ放送を見る場所は、電車の中というのが最も多い回答であった。女性だとバスルームで見るという人も結構多く、そういうニーズに対応して「防水加工」という機能もついているのだろうかと推測してしまう程。とにかくも湿気の多い所であろうが移動中であろうが、「所」と「場所」、そして「時間」や「料金」を気にせず視聴できるワンセグ視聴という機能が、最も身近な端末器に搭載されたことで、果たして携帯端末は今後どのように進化していくのだろうか？気になりますね・・・。

　時を同じくして今、携帯端末機におけるインターネット環境が向上したことで、携帯サイトのコンテンツ分野ではリッチ化が加速されている。通信速度が速くなり、パケット定額制の普及によって、これまで敬遠されていたコンテンツのリッチ化が進んでいる。お馴染みのところでは「docomoのi-menu」や「ＧＵＣＣＩ」、「マグドナルド」などの企業が携帯サイトのデザインモデルとして先行している。これまでの携帯サイトは文字情報が主体でモニターに表示できる情報量も限りがあり、決してユーザビリティが良いとはいえなかった。

　今や携帯サイトは、ユーザーにとって最も身近な情報源であり、活用の仕方次第では直接購買層にリーチできる貴重なメディアでもあるから、デザイン性や操作性を向上させれば、まだまだ販促効果の高いツールとして活用できるはず。弊社でも自社で開発しているＣＭＳツールで生成されるモバイルサイトをリッチ化し、さらにそのユーザビリティを向上させたいと取り組んでいる。

(9.4時点のグッチのサイト内ページ）

　さて、ワンセグもモバイルサイトも「ワンプッシュ」で使える機能であるが。せっかくモバイルサイトの充実やメルマガなどのプッシュ型販促を展開しても、ワンセグ視聴のついた携帯保有が一般的になれば、モバイルからのインターネットへの接続時間は、減少してしまうのだろうか？
　ちなみに最近の消費行動スタイルが「AISAS」→「AIPAS」へ変化しているそうだ。
　「AISAS」：Attension→Interest→Search→Action→Share（電通が商標登録）
　「AIPAS」：Attension→Interest→Push→Action→Share（F1メディアが商標登録）

１日は２４時間しかない。通信業界やＩＴ業界それぞれの思惑や広告代理店などのマーケットシェア競争に振り回されることなく、「ワンプッシュ」型端末利用の特性を見極め、販促活動に活かしたいものである。

トヨタ自動車が2008年の世界販売計画を当初計画より35万台少ない950万台に下方修正するという発表が、先月あった。
資源保有国や新興国での販売台数は増えているが、主力の日米で販売不振が予想を上回る落ち込みがその原因らしい。自動車業界は、販売不振以外にも環境規制や石油の高騰、保有台数の減少、インド・タタ社などの新興国メーカーの台頭等、どこを見ても成長要因が見当たらない。
　先月行ったローマでは、道を走る車の殆どがダウンサイズされたいわゆる日本でいう「小型自動車」だった。こうまでピッコロな車しか走っていないと、重量制限でもあるのかしらと疑ってしまうほどだ。たま～にベンツやＡＷを見かけると、それは過去の遺物のような違和感があり、高級車はステータスシンボルであるということ自体が時代錯誤を思わせる。

　タクシーの運転手に「何故こんなにミニカーにみんな乗っているのか？」と質問したら「ローマは道が細くて、複雑で駐車スペースも少なく、便利だからだ」との事。勿論それがミニカー普及の大きな要因になっているだろうが、購入価格が安いのと、ガソリン代（イタリアのガソリン代はリッターあたり220円以上）や保険など維持費が安く済むことも選択の大きな理由だろう。

　もし、日本でも近い将来こんな風景が当たリ前になったら、販売台数の下方修正ではすまされない由々しき問題だ。日本では軽自動車の販売台数が増えているとはいえ、新車平均購入価格は200万円前後。これが小型自動車が主流になり、1万ルピー＝25万円で買えるタタ車のような新興国メーカーが台頭してくれば、価格競争に突入せざるを得ず、マーケット規模が半分位に減少することだってあり得ない話ではないかもしれない。昨年、日産が2009年には、タタ社に対抗する低価格車を販売することを発表したのは記憶に新しい。日本経済の牽引役・自動車業界の斜陽化は、周辺業界への影響のみならず、私たち自身のライフスタイルを変えざるを得ない影響をもたらすのでしょうね。石油の価格も新興国の車需要が急増していくと、需要が増え、現在の価格が一過性のものではない事が予想される。
　米国並みのモータリゼーションが日本（特に地方）で定着したことによって成り立っている我々流通業界にも、大きな変化の波が押しよせてくることになるのだろう。
　最近、郊外型SCの駐車場稼働率が減ってきているそうだ。ヒタヒタとその波は押し寄せてきているのように思う。
さて、私たちはこの天災のような大波を乗り切る準備をしていけるのだろうか？
Are you ready?

私は老眼であり、パソコンを使い始めたのが30歳を過ぎてからなので、どうしてもじっくり文章を読んで理解しようと思う時は、紙に出力して読まないと頭の中にしっかりと入ってこない。
若い人のようにNintendoのDSで世界文学全集を読もうとは思わないし、まして携帯で原稿を送って小説を書くなどということは、想像すらできないアナログ人間だ。
　だが人に伝える「情報」にもそれぞれの使命や寿命というようなものがあると思う。広辞苑のように５０年以上も利用されている「情報」もあるし、雨が降るとピザ宅配屋さんで発行するクーポンチラシなんていう短命な情報もあるわけで…。
　商業広告の業界に３０年以上携わっているが、その「情報」の通用時間とでもいったらいいのか、情報の賞味期限がどんどん短くなっているように感じる。
　例えば、メルマガの通用時間を計測するとすれば、配信後の開封率やホームページへのアクセス件数が通常時のアクセス件数に戻るまでの時間を「通用時間」として想定することができると思う。メルマガもＰＣ受信なら配信時から２日間位だが、モバイル受信ならせいぜい３時間位だと想定できる。もちろん内容によって、その通用時間の長短が決まるのだが‥。
　情報にも「賞味期限」というものがあるとすれば、SCなどの商業施設が扱う情報は、「流行」「買い時」「イベント性」などの情報が、最もユーザーにとって魅力的なわけだから、そんなに長い時間通用する情報は少ないはずだ。ある意味消耗されていく情報がどれだけ多いかによって、そのサイト自体の情報鮮度が高いということも言える。
こういう通用時間の短い情報は、限りある資源を使い、木材→パルプ→「紙」→印刷という工程を経た手法で伝えなくてもいいのではないか？もちろん商業施設全部の情報伝達手段において、「紙」を使わないということはあり得ない。フロアガイドや施設案内、通用サイクルの比較的長い広報誌などは、「紙」に出力してある方が便利だし読みやすい。だけれど情報鮮度の短いトレンド情報や「セール」などのお買い得情報は、インターネットを使用した媒体にそろそろ切り替えてもいいのではないだろうか？モバイルの出荷台数は昨年末で１億台を突破し、パソコンの普及率もそれこそ世界のトップクラスの国なのだから。
　情報用紙の消費数値を自慢するのではなく、どれだけ無駄な紙を使わないかの広報モデルを模索していかなければならないのではないだろうか？

ＣＯ2削減はＳＣにとっても大きな課題である。館内の照明器具をＬＥＤに替えたり、室内温度を高めに設定したり、接客空間以外のバックヤードの照度を落としたり、各ＳＣがすでに取り組んでいる環境対策がある。こういう時代だからこそお客さまとのコミュニケーションをインターネットを利用して資源の無駄使いをなくすということも視野に入れた販促手法を見直してもいいのではないだろうか？
　「当施設は、環境対策の一環として、お客さまへの情報提供はホームページやメールなどのインターネットを利用した広報活動を図ってまいります。ご理解、ご協力の程よろしくお願いいたします」とエコ宣言したＳＣがあるとすれば、どれだけお客さまからの共感を得られることだろうか？そろそろそういうエコ宣言ＳＣが登場してもいい頃だと思うのだが‥。